外側の水色の円が「P波」です。
内側の赤の円が「S波」です。

このように先に「P波」がある地点に
到達し、その後大きな揺れを伴う
「S波」が到達する様子が分かりま
す。

（ＲＥＩＣ資料より）

地震が発生すると、スピードの異なる「P波」と「S波」が発生します。　　
まずスピードの速い「P波」が到達してから、遅い「S波」が到達します。
地震の被害はおもに後から来る「S波」によるものです。

　このＰ波とＳ波の速度の差を利用、先に到達する「P波」を全国の地震計で先に捉え、地震の震度及び
到達時間を計算、その情報を事前にお知らせするシステムが気象庁の緊急地震速報です。
Ｐ波・Ｓ波についての分かりやすく説明した、

　「Ｐ波とＳ波」 　　　　　　　　　　

気象庁による緊急地震速報とは、地震観測網から得られた地震発生情報を即座に伝達し、住民
の生命を守り社会経済に与える損害を軽減するための地震防災のための情報です。

ただし、緊急地震速報には、情報を発表してから主要動が到達するまでの時間は、長くても数秒か
ら数十秒と短く、直下型地震のような震源に近いところでは情報が間に合わないことがあります。
　また、ごく短時間のデータだけを使った情報であることから、予測された震度に誤差を伴うなどの
限界もあります。緊急地震速報を適切に活用するためには、このような特性や限界を十分に理解
してからご利用下さい。

デジタルなまず 気象庁−緊急地震速報　

緊急地震速報とは　仕組み　活用方法　利用方法

1992年にこのシステムの検討会が発足しましたが、本格的に動き出したのは2000年からで、気象庁調査
官の束田進也らは阪神大震災など35の地震のデータを分析することによって、Ｐ波の最初の3秒の波形
の傾きで、震源までの距離がわかることをつきとめました。
これにより、世界初、画期的な地震防災システム「緊急地震速報」システムが完成しました。

　気象庁では平成16年2月から、この緊急地震速報システムを国や地方公共団体、鉄道関係者、建築事
業者等のさまざまな機関に対し、試験的に情報を提供し、関係機関との協力のもと活用方策についての
検証を行なってきました。
　そして、平成18年8月から早期に広く一般に提供できるよう、先行的な提供を実施しました。
先行的な提供とは、現時点で提供しても混乱を生じないと考えられる分野において利用を希望される方
に提供を開始するという意味です。 　　（詳しくは、メニューの「導入例」　をご覧になって下さい。）

平成19年10月1日より、全ての場所、分野、人に緊急地震速報の配信提供が開始されました。

上記、データ配信のイメージ図では、気象庁から配信業者へ直接、緊急地震速報が提供されていますが、
正確には、気象庁から直接提供されるのは、国の機関（1省庁1箇所）と、気象業務法に沿って気象庁から
民間気象業務支援センターの指定を受けている（財）気象業務支援センターへ配信されます。
この、気象業務支援センターから、緊急地震速報提供事業者（上図の配信業者）へ配信が行われます。

緊急地震速報を受信してから巨大地震が来るまでの猶予時間、及び比較的大きな過去の地震
おける実際の猶予時間をご覧になって下さい。　　「地震が来るまでの猶予時間」
以下で緊急地震速報が地震防災に果たす役割、成果をご覧になることが出来ます。

直下型地震にも対応する場合にはP波センサーの利用が有効です。