直下型地震にも対応する

「デジタルなまず」の設置場所に、「P波センサー」を設置すれば、直下型地震への対応範囲が格段
に向上します。
設置場所と震源が近い場合は、緊急地震速報の警報をまたずに、「P波センサー」の観測データを用
いて対策を講じることができるようになります。

これにより、震源が遠隔地の場合には緊急地震速報のデータを使用、直下型地震では設置した「P波
センサー」から直接観測データを取得し、両者を併用してより早い安全確保、機器制御などを行います。
この考え方は、エレベーターを「地震が来る前に安全に停止」する手法である、P波センサーと緊急地震
速報の併用による技術と同じ考えに基づくものです。
「デジタルなまず」を利用した、「エレベータ制御の具体例」　を参照に。

気象庁による緊急地震速報は、Ｐ波とＳ波の速度の差を利用して、先に到達する「P波」を全国の地震計で
先に捉えることで、後から来る「S波」の到達時間及び予想震度を計算することが出来ます。
したがって、今後も心配される直下型地震においては、事前にお知らせすることが出来ません。

これは、「デジタルなまず」に限ったことでなく、気象庁の緊急地震速報による地震防災システムを導入及び
検討する場合には全てに対して言えることです。

現在、多くの地域で活断層が原因となる直下型地震が心配されています。
Jコーポレーションでは、設備被害や２次災害が心配される工場などでは、「デジタルなまず」と「P波センサー」
の併用をお薦めしています。
地震防災を現在の最重要課題と認識し、あらゆるお客様のニーズに対応させていただきます。

Ｐ波センサーと緊急地震速報

デジタルなまずとＰ波センサー